スマホ買取の前に必要書類の準備を

スマホ買取の手続きを進めるにあたって、必要な書類がいくつか出てきます。特に宅配買取の場合、必要書類に不備があるとその時点で査定手続きがストップしてしまって、必要な現金が手に入らなくなってしまうこともあり得ます。

本人確認書類はスマホ買取で絶対に必要

スマホ買取業者に売却するにあたって、必要書類がいくつか出てきます。その中でも本人確認書類は絶対に必要です。これは店舗・宅配いずれの方法でも必要になります。宅配買取の場合、本人確認書類がないと、手続きがいったんストップしてしまいます。スマホを梱包するときに同梱するなどの形で提出します。店舗に持ち込んで査定を受ける場合でも、忘れずに持参することです。
本人確認書類ですが、氏名・住所・生年月日・発行機関が明記されているものです。具体的には運転免許証や学生証、パスポートなどになるでしょう。店舗に持っていく場合には実物を・宅配の場合にはコピーしたものを同梱します。そのほかにも年金手帳や住民基本台帳カード、住民票、健康保険証の写しでも問題ありません。健康保険証は国民保険などどのような種類でも大丈夫です。ただし住民票の写しの場合、発行してから3か月以内のものでなければならないので注意しましょう。引っ越しをした直後など本人確認書類と現住所の一致していない場合、公共料金の領収書などを合わせて提出する必要があります。引っ越し直後の時など、バタバタしてなかなか住所変更手続きができないかもしれません。でもスムーズに手続きを進めたければ、引っ越ししたら速やかに各住所変更手続きを進めたほうがいいでしょう。

追加で必要書類の発生することも

通常はうえで紹介したような書類があれば、スマホ買取手続きを進められます。しかし人によっては、本人確認書類のほかにも必要書類の発生するケースがありますから注意しましょう。

外国人がスマホ買取する場合

在日の外国人の方でもスマホ買取サービスを利用できます。しかしこの場合、外国人登録証明書・特別永住者証明書・在留カードのいずれかが必要です。宅配サービスの場合、在宅で手続きができます。しかし原則海外からの買取には対応していません。あくまでも国内に住んでいる外国人が対象です。また買取業者の中には、在留期限まで90日以上あることなどの条件を独自に設けている場合もあります。さらに短期滞在者の場合、サービス利用できないケースも考えられます。もし心配であれば、査定の前に業者に直接問い合わせるのがおすすめです。

未成年者はスマホ買取サービス利用できる？

ゲームなどの買取の場合、未成年者の利用できないことが多いです。しかしスマホ買取については原則、未成年者でも利用可能です。ただしこの場合、保護者の同意書・承諾書が必要になります。つまり両親に黙って売却はできません。同意書・承諾書は、業者の方で用意していることが多いです。ホームページからダウンロードできるはずですから、プリントアウトして必要事項を保護者に記入してもらうことです。もし特別書式がなかった場合には、買取サービスの利用に同意している旨と保護者の氏名・捺印があれば問題ありません。ただし一部業者の中には、保護者の同意書だけでなく本人確認書類も併せて提出するようにしているところも見られます。申し込みの流れなどを確認しながら、手続きを進めましょう。

追記：当店の場合保護者の同意書があったとしても18差未満の買取は受け付けていません。このように業者によって対処も変わってきますから、心配であれば前もって問い合わせすることをお勧めします。

法人契約していたスマホを買取してもらう

法人契約していた端末を買取サービスに出すことは可能です。ただしこの場合、個人情報の取り扱いなどデリケートな問題があります。このため、買取業者も引き取りに慎重になり、専門の窓口で担当者が月手続きを進めるのが一般的です。密にコミュニケーションをとりながら売却する形になります。先ほど紹介した個人の手続きと比較するとかなり異なりますから、過去にサービス利用の経験のあるからも最初は戸惑うかもしれません。お店の人に確認しながら、慎重に進めましょう。
必要書類ですが、法人に関する資料が中心です。具体的には商業・法人登記簿正本と印鑑証明書です。そのほかには売却する人の本人確認証・社員証が必要なケースもあります。

宅配買取の場合銀行口座情報も

店舗の場合、その場で現金にて買取というケースも多いです。しかし宅配の場合、後日皆さんの指定する口座に振り込みという形で代金は支払われます。そこで自分の銀行口座情報も申込書などに記入する必要があります。この時申込者と口座の名義は一致していることが絶対条件です。知人はもちろんのこと、家族の口座でも認められないのが一般的です。もし本人確認とは異なる名義の銀行口座を指定すると、その段階で買取不可になってしまいます。なりすましなどの犯罪防止のために、この部分は業者としても譲れません。
もし銀行口座を持っていなければ、宅配サービスではなく店頭で査定を受けることです。その他には宅配サービスを利用する前に、どこか近所の金融機関で口座開設の手続きを優先して進めましょう。視点で手続きをすれば、その日のうちに口座開設できるはずです。

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